1級管工事施工管理技士 出題傾向

1級管工事施工管理技士 出題傾向

第一次検定

四肢択一式(マークシート方式)
出題数73問(必須問題38問、選択問題35問)
解答数60問(必須問題38問、選択問題22問)
合格基準点 36点(正答率 60.0%)

出題内容

A問題 (午前の部 2時間30分)
区分細分細目出題数必要解答数解答区分
機械工学等原論環境工学31010必須問題
流体工学3
熱工学3
その他1
電気工学22
建築学22
空調設備空気調和5112312選択問題
冷暖房2
換気・排煙4
衛生設備上下水道212
給水・給湯3
排水・通気3
消火設備1
ガス設備1
浄化槽2
設備に関する知識機材355必須問題
配管・ダクト2
設計図書に関する知識22
A問題計4433
B問題(午後の部 2時間)
施工管理法施工計画11010必須問題
工程管理1
品質管理1
安全管理1
工事施工機器の据付1
配管・ダクト2
保温・保冷1
その他2
応用能力77
法規労働安全衛生法21210選択問題
労働基準法1
建築基準法2
建設業法2
消防法2
その他関連法規3
B問題計2927
合計7360

 

分野別傾向

設備原論

空調・衛生の基礎となる分野。学問的で苦手とする受験者が多いが、空調・衛生設備の理解のためにしっかりと習得することが望ましい。

電気工学

電動機と配線工事に関する内容が頻出である。出題傾向はある程度絞られるので、過年度の問題に取り組み定番問題で確実に得点を狙える。

建築学

コンクリート材料・品質および施工、鉄筋工事、梁貫通および構造力学(モーメント図)等から出題される。難易度は高いが、電気工学同様、過去問題を理解しておくことが対策となる。

空調設備・衛生設備

機械設備全般から広く出題されるが、解答する問題を選択できるので、自分の専門や得意とする設備を中心に効率よく学習を進めることが肝要。

設備に関する知識

設備機材に関する問題。各種機器や配管材料の名称とその特徴を混同しないよう、整理して理解しておくことが学習のポイントとなる。

設計図書に関する知識

公共工事標準請負契約約款と配管の規格や記号に関する出題。繰り返し出題される内容が多いので過去問の理解が対策となる。

施工管理法

施工管理手法に関する問題は、特有の用語の理解が必要。出題範囲はそれほど広くないので時間を掛けて理解すれば、得点源となる。工事施工は、実務経験の乏しい受験者には難しい内容が多い。

法規

幅広い関連法令から出題される。用語・数値の暗記モノが中心となるが、頻出条文は限られており傾向はつかみやすい。専門知識や経験が少なくても得点しやすい分野。

第二次検定

記述式
出題数6問(必須問題2問、選択問題4問)
解答数4問(必須問題2問、選択問題2問)
合格基準点 正答率60.0%

出題内容

科目出題数解答数解答区分
設備全般施工要領図11必須問題
空調設備11選択問題
衛生設備1
工程管理11選択問題
法規1
施工経験記述11必須問題

分野別傾向

設備全般

一つは、施工要領図・系統図の判読や間違いを訂正する問題である。国土交通省大臣官房庁営繕部設備・環境課監修の公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)や公的な機関から出されている標準図などで試験対策を立てるのが懸命である。
もう一方は、指定される設備工事・工法・機器における確認、調整事項、特徴・留意事項等を説明するものである。具体的かつ簡潔に記述しなければならないので、代表的な工事・工法の施工及び試運転時の重要事項や機器に関する長所と短所を整理して理解しておく必要がある。

工程管理

ネットワーク工程表の計算問題。所要工期、クリティカルパス、各フロートの算出は必須。さらにフォローアップや工期短縮、配員計画(山積み図・山崩し図)の手法の理解が必要である。

法規

労働安全衛生法と建設業法から出題されるが、出題形式としては、法令文の穴埋め問題が多い。過去に出題された内容や学科試験で学習した重要条文で、用語や数値を再度確認する必要がある。

施工経験記述

1級管工事施工管理技士として十分な実務経験と技術的知識を有しているかを、論文記述により判定する。記述しようとする工事と出題が予想される記述テーマについて、「工事概要」、「特に重要と考えた事項について、とった措置・対策」が整合性の取れた内容となるように、あらかじめ記述練習を積んでおく必要がある。

1級管工事施工管理技士 受験者数・合格率動向

試験実施機関(財団法人 全国建設研修センター)過去10年の公表データ

区分第一次検定第二次検定
実施年受験者数合格者数合格率受験者数合格者数合 格 率
令和4年度16,8397,23142.9%6,6183,76957.0%
令和3年度15,8273,79224.0%4,5403,33073.3%
令和2年度13,5314,73835.0%8,2115,01861.0%
令和元年度16,8388,76952.1%10,4315,49252.7%
平成30年度16,4735,47133.2%7,6084,01152.7%
平成29年度17,1327,57944.2%10,1586,42163.2%
平成28年度16,5788,13049.0%11,5707,05461.0%
平成27年度16,5178,45851.2%10,6205,31750.1%
平成26年度16,1146,98743.4%8,5935,18060.3%
平成25年度16,3926,38438.9%8,6295,84967.8%

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